「開催を間近に控えた2019年G20大阪サミットとラグビーのワールドカップ」「2020年東京オリンピック」「2021年ワールドマスターズゲーム2021関西」「2025年大阪万博」
今現在予定されているだけでも、これだけの国際イベントが日本国内で開催されることになっており、これらのイベントの開催により、国内・地域経済への波及効果や、インバウンド効果などが期待できます。
また上記に記載したイベントの大半にはあるエリアが関係しています。
それは「大阪」です。今後大阪ではこれだけの国際的なイベントの開催が決定しており、多くの経済効果が期待できます。
タワーマンションの購入を語るうえで外せない項目が「不動産の資産価値がどうなるか」といった問題になります。居住用・投資用問わず、出来ることなら不動産の価値が減少することなく、維持又は上昇してほしいと願うのは当然のことだと思います。
そこで今回は、タワーマンションの価値がどうなっていくかという前提のもと、大阪のタワーマンションの価値の上昇が見込める要因について解説していきます。
事実、これだけの要因を含む地域は他にはなく、それだけ大阪エリアが有望であるということを示しています。
是非タワーマンションの購入を検討される場合は、これらの要因を一つの基準として捉えていただくことで、幅広い視点からタワーマンションを検討させることをおすすめします。
資産価値の上昇が見込まれる要因とは？
今回解説していくのは、大阪のタワーマンションが資産価値の面において、上昇が見込まれる要因についてです。今回要因として下記に5点を提示させていただいております。
これだけの要因が並ぶエリアは他にはなく、資産価値の上昇が見込める理由としては申し分ないと考えています。
■大規模な再開発■
現在大阪では多くのエリアで大規模な再開発が行われています。
大阪市では梅田北ヤード跡地再開発「うめきた」をとして、グランフロント大阪の開業をはじめとして「うめきた2期」という名のもの大阪・関西圏最大の再開発が行われています。また大阪市は梅田に限らず、中之島や福島のエリアでも、老朽化した建物がタワーマンションや、超高層オフィスビルに生まれ変わっています。
この他にも、心斎橋や難波といったエリアにはタワーマンションに限らず、ホテルや複合施設・商業施設、淀屋橋や肥後橋・北浜エリアでも小規模にはなるものの再開発が行われています。
これらの内容からも言えるように、現在大阪ではキタ・ミナミ問わず多くのエリアで再開発が行われているため、タワーマンションに限らず不動産市場と広義の意味でも、資産価値の上昇が見込むことができます。
■大幅な利便性の改善■
続いてタワーマンションの資産価値の上昇が見込める要因として挙げるポイントは、交通インフラの大幅な改善、利便性が見込める点にあります。
大阪は将来的には、リニア中央新幹線や北陸新幹線など大規模な工事を伴い、大阪へのアクセスが劇的に改善する動きが見られます。
他にも2023年には、新大阪と西九条を結ぶJR東海道線支線が地下化され、関西空港や和歌山方面行きの特急の乗り入れが可能となったり、2031年には、なにわ筋線が北梅田からJR難波・南海新今宮間で開業するなど、大阪府全体としての交通インフラが整備され、より利便性が改善される予定となっています。
今現状提示している完成時期はあくまで目安なので、全て開通となると長期的な目線が必要となりますが、インフラ面を含めてこれだけ大幅に再開発が行われる地域は他にはなく、将来性を見越してタワーマンションを検討するのであれば、資産価値の上昇を織り込んで購入することも選択肢の一つとして提案することができます。
■第二の首都”としての働き■
続いて紹介していくのは、タワーマンション以外の動きになります。これまではタワーマンションの資産価値という観点から、価値の上昇が見込めると解説してきましたが、今の大阪の魅力はこれだけにとどまりません。
今現在、大阪には多くの訪日外国人が訪れています。
大阪府の平成29年に実施された観光統計調査によると、大阪府を訪れた来阪外国人旅行者数は約1000万人を上回ったとされています。*
これらの需要を受け入れ可能とするために、タワーマンションやオフィスと並んで、大規模なホテルの開発計画が進行しています。今現在、関西では爆発的に増加しているアジアや中国、欧州からのインバウンド観光客の宿泊需要を見込んで、ホテルの開発ラッシュが見られています。
この要因はタワーマンションと同様、資産価値を引き上げる要因に数えられ、今後大阪で開催されるイベントである、ラグビーワールドカップや東京オリンピック、大阪万博も相まって、今後高い水準で開発が見込める傾向があります。
*大阪府 観光統計調査「平成29年来阪外国人旅行者数」
http://www.pref.osaka.lg.jp/attach/3696/00000000/29raihangaikyakusuu.pdf
■旺盛な需要が見込まれる■
タワーマンションの需要は、一般の方の「実需」に基づいた購入だけではなく、投資家や外国人、富裕層による投資名目や相続税対策目的で購入されるため、現在でも大阪のタワーマンションには、旺盛な重要が見込まれています。
これらの需要が反映される形で、2018年都道府県地価調査では、大阪圏の住宅地4年ぶりに上昇に転じています。理由としては、大阪市中心部のマンション需要が牽引したとされており、先述したホテル開発とマンション建設が競合する形で、上昇したと言われています。
もちろん実需によるタワーマンション購入もなくなったわけではありません。現在地価の高騰によって、タワーマンション価格も上昇傾向にあるものの、子育て世帯とその予備軍のタワーマンションの購買意欲は以前高く、国内情勢でもある低金利政策も伴って、市場自体も順調に推移しています。
H4ワンポイントアドバイス！
旺盛な需要については、一部危険な点も見られています。
それはやはりこのままマンション価格が高値圏で推移していくことによる購買層の購入意欲の低下につながる点にあります。人気エリアや立地となると、平均価格でも6000〜7000万円に引き上げられているため、消費税増税や株高の恩恵がなくなると、売れ行きが鈍化する恐れがあるため、購入を検討されるのであればタイミングが重要となります。
■多彩なイベントの数々■
現在決定しているだけでも大阪をメインとして多くの国際的イベントが開催予定となっています。2021年には、ワールドマスターズゲーム2021関西、2025年には大阪万博が既に決定しており、経済波及効果は２つ合わせて3兆円とも言われています。*
またその他にも2019年にはG20とラグビーワールドカップの開催もあるため、大阪では定期的に国際的なイベントが開催されます。
そのため国内及び大阪に注目が集まることは間違い無く、この面からも資産価値の上昇かが見込めます。
*Bloomberg
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-11-24/PIOEAE6K50XS01
ワールドマスターズゲーム2021関西
・https://www.wmg2021.jp/upload_file/20180320113232842090429.pdf
まとめ：大阪のタワーマンション価値は条件によっては”上昇“もあり得る！
今回は大阪エリアのタワーマンションの資産価値が見込まれる要因を５つに分けて解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。
一部楽観的ではありますが、大阪のタワーマンションの価値が高まる要因がこれだけあることはお分りいただけたかと思います。
過去の前例から、時代の流れとともに資産価値の上昇が見られてきたエリアの特徴として言えるのは、再開発が行われている地域や、交通の利便性が劇的に改善した地域、新たにベッドタウンとして位置付けられた地域など理由は各種様々です。しかし今大阪では、都市部・郊外含め、多くの地域がこれらの要因に該当しているエリアとして言い換えることができます。それほど大阪には将来的な魅力があり、資産価値の観点から見ても上昇が見込める地域と考えられています。
あくまで今回の記事では、一要因として「大阪」のエリアとしての魅力について触れてきましたが、タワーマンションの購入を検討するとなると、これらの要因の他にも、多角的に物事を捉えて考えていく必要があります。
その上で、今回解説してきた内容も是非考慮してタワーマンションの購入や投資に向き合っていただけたらと思います。
関連記事
Copyright © タワーマンションジャーナル All rights reserved.